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【西郷どんも真っ青、『新・征韓論』】

 またも日本への嫌がらせ、徴用工裁判々決。
 韓国人徴用工に対する補償問題は、1965年の『日韓請求権協定』で解決済み。それにも拘わらず国民感情を忖度し、韓国最高裁が日本企業に損害賠償を命じる判決を出した。この判決は、国際法に反している。もはや何でもありの隣人、黙らせる必殺ワザはないものか。
 そこで、西郷どんよろしく『新・征韓論』で、文在寅(ムン・ジェイン)政権を黙らせる必殺ワザを考えてみた。

韓国経済を潰す、効果的な攻撃.
 文政権によるこの嫌がらせに対し、安倍政権は徹底抗戦の構え。
 作家で経済評論家の渡邉哲也氏は、兵糧攻めの有効性を強調する。
 韓国の経済は日本頼みの状況だ。例えば、韓国の銀行は単独でのドル決済が殆どできず、日本のメガバンクが保証枠を与えて支援している。兵糧攻めよろしく、この支援を打ち切ってしまえば、韓国はドル決済が出来なくなって潰れてしまう。
 更に、「駄々っ子の韓国を黙らせる別の必殺ワザもある。韓国への原油供給だが、「ドルが手に入らなければ原油が買えない。日本側の交渉次第で、韓国への原油供給は止まってしまう」、とも言及。

情報戦で追い詰め、倍返し逆襲.
 また渡邉氏によると、徴用工などへの個別補償は1965年の日韓請求権協定で要望どおり纏めて全部、韓国政府に支払ったのだが、韓国政府はそれを個人には支払わず、経済発展の原資に回して急速な経済発展をして『漢江の奇跡』を成した。個別補償が闇に葬られてしまったのだ。ところが、韓国々民はその辺の事情を知らない。知らないから日本に個別補償を求めてくる。韓国政府の怠慢、ある意味、詐欺的行為が今回の事態を引き起こした。
 韓国々内や全世界に向けて情報戦を仕掛け、日韓請求権協定に於ける個別補償の実態を暴き出し、韓国政府を追い詰める、という手も考えられる。

 一方、経済基盤が脆弱な韓国に対し、圧倒的な強さでねじ伏せるべきだと説くのは、元航空幕僚長の田母神俊雄氏だ。「韓国を経済的に追い詰めるのはいとも簡単。日本が韓国との貿易を止めた場合、日本のGDPは数%下がるだけ。逆に、韓国にとっては大きなダメージになる」。貿易停止とは強烈だが、可能性はなきにしもあらず。
 更に田母神氏は、歪んだ日韓関係を生んだ背景には、日本人の『問題回避症候群』があるという。「日本では、『問題を起こさない』というのが政治の目標になっている。問題を起こさない様にと、韓国や中国に謝ってしまうが、結局、問題は更に大きくなって再燃する。この様な問題は回避するのではなく、戦う姿勢が必要だ」、とのこと。

AV攻め.
 現職のNHK職員で、覆面コラムニストとして時事問題にも精通するヨージ氏は、韓国に対する徹底的な『無視のススメ』が必殺ワザになるという。
 「徴用工や慰安婦問題で、日本が反発すればするほど、彼らは『日本憎し』で盛り上がり、反日をエンタテインメント化している。韓国側がイチャモンをつけてきた時、「そだね~」とか冷静にスルーすれば、韓国側も暴走のしがいがなくなり、確実に大人しくなる筈。日韓関係がかつてなく悪化している現在、韓国と同じ目線で揉め続ける『嫌韓』ではなく、韓国が擦り寄ってくるまで、ひたすら接触を避ける『避韓』しかない。」

 そして、韓国が直ぐにでもひれ伏す会心の一撃を、こう披露する。「韓国へのAV販売禁止は効果テキメンの筈。何だかんだ言っても、韓国人は『日本の文化なしでは生きられない体』になっている。その最たるものがエロ産業。日本のAVにお世話になっていない韓国人男性は殆どゼロ。大手のアダルト動画配信サービスが、「日韓関係が正常化するまで、韓国にはAVを売らない」、と宣言すれば、韓国人男性に大ダメージを与えられる。無料のエロ動画サイトも、結束して韓国からのアクセススをブロックしてしまえば、韓国で日本製AVを観られなくなる。韓国で愛用者が多い日本製『大人のオモチャ』も、販売禁止にしてしまえばいい。シモから干上がらせれば、泣き付いてくる。」

* * *

 なるほどー、西郷どんも真っ青の『新・征韓論』、納得。
 韓国最高裁での徴用工勝訴を受け、韓国では勤労挺身隊も強制徴用だ、とする流れも出てきたとのこと(『シンシアリーのブログ http://sincereleeblog.com/ 』より)。


★「アサヒ芸能」(11・22号)『厚顔クレーマー・韓国を黙らせる必殺ワザ』、より.

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